来る不況に備えるロボット
メーカーは、需要と供給、そして消費者のカスタマイズ品への欲求とより低いコストを期待し続ける声、そして他にも挙げればきりがないたくさんの事柄のはざまで板挟みとなりその中を舵取りしながら進むことに慣れています。そのため、不況が来るのか、いつ、どこで来るのかに関する議論は未知の領域ではありません。しかし、経済のペースをオペレーションに反映できる柔軟性がないため、不確実性はメーカーにとって特に大きな課題となっています。
さまざまなシグナル
経済は成長を続け、失業率は低下しています。昨年のクリスマスセールはこれまで以上の成功をおさめ、メーカーにとっては雇用の正当かつ論理的な理由が揃っています。
しかし最近、不安定性の兆候が表れてきています。アメリカの株式市場は2018年の終わりにかけ、極端な変動を経験しました。連邦準備制度は金利を引き上げ、さらなる引き上げも明言、消費者信頼感指数は低下しました。イギリスでは、イギリスのメーカーがEUとビジネスを継続できるようにするブレグジットにまつわる政策が混迷を深めています。中国政府は、自国の経済成長が鈍化したことを発表しました。そして「不況」という言葉がより頻繁に使われるようになりました。これらは自信を高められるような、楽観できるサインではありません。
オハイオ州ハミルトンにあるthyssenkrupp Bilstein社に導入された9台の協働ロボットは、マシンテンディングやアセンブリ、製品検査などの人員不足の作業の自動化を進め、作業環境を改善および最適化しています。
そして、メーカーは良く知る場所に自らが再びやってきたことに気づきます。それは、需要を先取りするために従業員を雇用する必要性と、固定され、高価で単一の作業しかできないという今日の自動化における課題のはざまです。従業員の雇用が難しい背景には、失業率が低く、初日から作業に取り掛かれる、製造現場で働けるスキルを持った人を探すことが困難であるという事情があります。
先日、グローバルな自動車会社のサプライチェーン担当役員がこのように語っていました。「不況の中にあって重要なのは柔軟性です。私たちの持つ自動化はコストがかかりすぎ、変更を加えるには複雑すぎます。私たちに必要なのは、必要な時に必要な方法で対応できる柔軟な自動化です。」
メーカーが必要とする労働における安全弁
それでは、道理にかなった方法は何でしょうか？不況になったとしても状況が短期間で好転し、従業員を解雇しなくて済むことを願いながら雇用しますか？それとも既存の自動化の再構成に投資しますか？
受託製造業者や多品種少量生産を行うメーカーでは、柔軟性のある自動化ツールとしてジョブ間を移動させられる協働ロボットを使用できることが不可欠です。アメリカ、インディアナ州のTask Force Tips社のCEO、Stewart McMillan氏（右）は、以下のように述べています。「これまで、機械の周りに安全柵が必要だったことがロボット活用の主な障害となっていましたが、協働ロボットが素晴らしいのは、その必要がないことです。ロボットを置いたテーブルを機械のすぐそばまで転がして持っていくことができ、パーツのロード方法の指示に要する時間も数分です。現場で働く従業員のパートナーとして、単調な重労働をサポートします。これにより、ロボットに対する概念は抜本的に変化します。」
この難問を解決できることが、今日の現実に対する回答が協働ロボットであることの大きな理由です。協働ロボットはメーカーに、良い時もそうでない時も成長し続けていくための柔軟性をもたらします。ロボット技術の進歩により、以下を実現しながら協働ロボットを作業で使用することが可能になります。
・さらなる低コスト化
・複数タスクの作業
・人間と同じ程度の時間、またはそれ以下でのトレーニング完了
アメリカ、ウィスコンシン州のEVCO Plastics社は、24時間体制で生産を行い、工程が目まぐるしく変化するという課題に直面しているカスタム射出成型業者です。現在、ユニバーサルロボットのモバイルフリートがディスペンシング、アセンブリ、品質検査、3Dプリンタのハーベスティング、パッケージングなどの幅広い作業を担当しています。「私たちは、このジョブを進めるのにはこのロボットの購入が必要です、とお客様にこの多額のコストを請求することはありません。コストは自社で負担しますが、その代わりにそうやって購入したロボットは複数のお客様向けに活用します。そうすることによって、コストにおける競争力を大きく高めることができるのです。」と、EVCO Plastics社の自動化マネージャ、Bernie Degenhart氏（右）は述べています。
協働ロボットを導入すれば、メーカーは、従業員が戦略的なタスクに従事できる、柔軟性を組織的なDNAの一部としたオペレーションを構築することができるようになります。経済情勢に関わらず、企業の競争と成長のためにはそれが必要です。
